• 不透明な時代だからこそ、自社の明確な道しるべを社員にしっかりと示すことが求めらるようになった。
• 若手社員を中心に、仕事を通じて自分を成長させたい、ことを重視する傾向が高くなってきた。
• IT化の進展で、コミュニケーションが不足し、会社と社員の間で、仕事や職場環境に関する不満を解決する機会が減った。
• 残業代の計算や有給休暇、育児休暇の手続きなどをきちんと説明してもらえないため、不満が溜まっている。
• 人事評価結果のフィードバックがきちんとできたいないため、納得感が得られていない。
• セクハラ・パワハラの認識が不足している。
• パートタイマー、フリーターなどいろいろな働き方が出てきているため、働く人の価値観も多様化してきた。
• 企業のコンセプトに共感して物が売れる時代になった（＝社員に自社のコンセプトを理解してもらい、それをお客さんに伝えていくことが重要な時代になった）。
• 一人でできる仕事が減り、その分、仕事が複雑になってきており、コミュニケーションの取りやすい雰囲気作りが求められるようになってきた。

会社の創業期、成長期、成熟期、それぞれの過程において適したES（従業員満足）の仕組みがあります。

例えば、よくあるケースとして、会社の成長期においては、急に人が増えて古参の社員と中途入社の社員との間で、仕事に対する意識のギャップが生まれることがあります。

このような成長期の会社に対しては、ESクレドを導入し、経営理念・会社の思いを一つにし、それを組織として定着させていくことがとても大切です。

• 社員が皆元気よく挨拶し、社内にゴミが落ちていれば進んで拾う。
• コンセプトが社員に定着しているので、口コミなども手伝って、自社のファンが増える。
• コンセプトが社員に定着しているので、価値観のあった優秀な人材を採用することができる。
• 社員の定着率が高まるので、余計な採用コストをかけずに済み、知的資産が増加する。
• クレーム時の対応においても、自社の価値基準が社員に定着しているので、迅速な対応ができる。
• 労働時間を気にして働く社員が減り、会議もスムーズに行うことができる。　　など

ES（従業員満足）経営とは、決して社員を甘やかす仕組みではありません。

会社から与えられた目標と自分なりの目標をすり合わせて、目標を明確化することにあります （会社と自分の2つの目標があることで、まっすぐ進むことができるのです）。

ES（従業員満足）経営を行う手段としては、「ESクレド（Credo）」を導入するだけではなく、「ESクレド（Credo）」を定着させるために、朝礼や社内ミーティングを効果的に活用することも必要です。また、会社の置かれた状況によっては、「ESクレド（Credo）」導入する前に、社内コミュニケーションを活発にするミーティングを導入をすることが必要になってきます。

このように、ES（従業員満足）経営のやり方は、会社の組織風土や社員の状況によって異なりますので、それぞれに合ったやり方を実践していくことが大きなポイントです。

組織風土診断　質問項目について

現在の自社における組織風土、社員意識の状況を把握することは、ES（従業員満足）経営を行っていくうえで非常に大切です。組織診断を行うことで、組織風土上の課題が明確となり、今後の改善につなげていくことができます。
組織風土診断は、従業員アンケートを実施して課題を抽出し、具体的な行動計画を立案していきます。10分野×各10問の計100問の従業員アンケートを通じて、組織が抱える課題を明らかにしていきます。

以下に、各分野から1つづつ、代表的な質問を紹介します。

• 分野1：企業理念・部門方針
  会社の企業理念や経営方針は明確に示されている。
• 分野2：職場の雰囲気・風土
  職場の雰囲気は明るく、活気に溢れている。
• 分野3：職場環境・ハラスメント
  育児休業を取得することなどによって、仕事と育児を両立することができる職場である。
• 分野4：コミュニケーション
  定期的に会議やミーティングが開催され、仕事を行う上で必要な情報の共有が行われている。
• 分野5：上司
  上司の指示は明快かつ的確で、仕事が進めやすい。
• 分野6：人事制度・人事評価
  人事評価制度は上司の好き嫌いなどではなく、公平・公正に運用されている。
• 分野7：処遇・福利厚生
  現在の賃金は、仕事内容や能力を前提に考えれば適正な水準である。
• 分野8：業務の状況・過重労働
  残業や休日出勤はそれほど多くなく、疲労感など身体的な負担はそれほど感じない。
• 分野9：能力向上･キャリア
  会社は、社員の成長を願い、真剣に人材育成・教育に取り組んでくれている。
• 分野10：総合
  自分自身が職場で必要とされていることを実感できている。

自社の相対的な課題の発見を主目的にしているため、他社平均データとの比較など、統計データの提供はありません。

なお、組織風土診断を実施することで、組織の課題が抽出され、次の効果が期待できます。

• 組織が抱える問題点を抽出できる。
• 役職階層ごとの問題意識のギャップを把握することができる。
• 組織風土向上に向けた具体的な行動を立案できる。

組織風土診断結果に基づき、優先順位をつけて課題の解決に取り組むことで、労使が安心して職務に専念できる良好な組織風土醸成を進めることができます。

組織風土診断画像イメージ（一部）を紹介します。

左から、「集計結果まとめ」「質問分野別データ集計」。

「組織風土診断画像イメージ（一部）」を拡大したい場合は、こちらから！（PDF)

組織風土診断は、下記のとおりです。

■　基本料金30,000（税抜）＋500円（税抜）×人数

（例）従業員30名の会社の場合　30,000円＋500円×30名＝45,000円（税抜）

→お問い合わせはこちらから！

新卒・中途採用の適性検査なら「ＣＵＢＩＣ」